TOP > エネルギー用語辞典_し
CEC
Coefficient of Energy Consumption for Airconditioning
空調エネルギー消費係数の略称
エネルギーの使用の合理化に関する法律に基づき、事務所等の用途に供する建築物(床面積2000m²以上)の空調設備におけるエネルギーの効率的利用のための措置に関する指標をいいます。
空調設備が空調負荷を処理するために消費するエネルギーの1年間の総量を1年間の総熱負荷量で除した値をいい、
[事務所]ではCEC≦1.6
[店 舗]ではCEC≦1.8
が建築主の判断基準とされています。
CECの値が小さいほど空調設備の効率が高いということになります。
GHP(ガスエンジンヒートポンプ)
ガスヒーポンは室外機のコンプレッサーをガスエンジンで駆動し、ヒートポンプ運転によって冷暖房をおこなう空調システムです。
従来の電動ヒートポンプの電動機をエンジンに置き換えたものと考えてよいが、エンジンの排熱をもあわせて利用(給湯など)できます。
CAV方式(定風量方式)
constant air volume
部屋の負荷が変わった場合に、送風量を一定にして、送風温度を変える方法です。
CFC(特定フロン)
フロンの項 参照
GL
ground line
地盤面の高さ。あるいはその高さを表す線のことです。
COD
Chemical Oxygen Demand
化学的酸素要求量のことで、排水中の一定量(1リットル)に酸化剤(過マンガン酸カリウム、重クロム酸カリウムなど)を加えて、100℃で煮沸させ、水中の有機物を酸化し分解浄化するために必要な酸化剤の量に対応する酸素量をいいます。
排水が微生物に有害な物質を含む場合は正常なBOD値(生物化学的酸素要求量)が得られない場合があるので、COD値と両方で水質の指標として用いられます。
COP
成績係数の項 参照
シーケンス制御
sequence control
与えられた作業が処理手順に従って順次実施されるように組まれた制御回路をいいます。
JV(ジョイントベンチャー)
joint venture
複数の建設業者が共同責任で工事を請け負うことをいいます。本来は、一企業の能力を超えた大規模工事で採用される請負方式であり、技術力の補完、危険の分散などを目的としたものですが、わが国では中小業者救済の目的ももっています。略して「ジェーブイ(J・V)」といいます。
紫外線(UV)
紫外線(UV:Ultraviolet Rays)は遠赤外線やマイクロ波と並んで電磁波の中では応用開発が進んでいる分野で、産業面はもとより民生用にも日常広く実用されています。発生には一般的に蛍光灯と同じような放電ランプが利用されます。
紫外線は、赤外線に比べて(光子の)エネルギーの値が大きいため化学反応などの作用が顕著であり、この作用に注目して利用されることが多く、熱エネルギーとして利用されることはほとんどありません。食品化工の分野では主に殺菌などに利用されます。
波長によりUV-A(400〜315nm)、UV-B(315〜280nm)、UV-C(280〜100nm)に分類され、波長の違いによって物理・化学的作用や生理的作用が異なります。
殺菌作用は、波長260nm付近がもっとも高く、紫外線ランプのうちこの波長に近い253.7nmを主成分として放射するものを殺菌ランプと呼んでいます。
敷設率
床暖房などを設置する場合に用いられ、対象となる室面積(暖房面積)に対するヒーターの敷設面積の割合をいいます。
JIS(日本工業規格)
Japanease Industrial Standard
鉱工業の生産・流通・消費の便を図るため、全国的に統一して制定した製品規格のことです。なお、JISに従って生産された鉱工業品に標示する記号をJISマークといいます。
システム効率
熱源機器が発生したエネルギー(熱量)に対して、二次側(あるいは三次側)の空調機器が処理したエネルギー(熱量)の比率
システム成績係数
熱源機器がエネルギー(熱量)を発生するために、あるいは、発生できる状態を維持するために使用したエネルギー(電力量)に対して、二次側(あるいは三次側)の空調機器が処理したエネルギー(熱量)の比率
湿球温度
温度計の球部をぬれた布でおおった温度計の示す温度のことで、球部は水の蒸発によって冷却され、周囲の空気の乾球温度より低い値を示します。
この値は空気の乾球温度と絶対湿度によって決まります。
実効温度差
Equivalent Temperature Difference
外気温度と壁面に吸収される日射量は、24時間を周期として定常的に変化しますが、これが壁や屋根を通過して内面に到達するまでには振幅の減少と時間の遅れとがあります。これらを総合計算し、ある時刻の侵入熱量を簡単な伝熱の式で算出できるようにした室内外の温度差を、実効温度差又は相当外気温度差といいます。
外気に面する壁・屋根からの負荷
(輻射熱+伝導熱)[kcal/h]=面積[m²]×実効温度差[deg]×熱通過率[kcal/m²h deg]
実施設計
基本設計にもとづいて、実際に建物を造るために行う詳細な計画のことです。これにもとづいて見積書なども作成します。
室負荷
冷房時の室負荷は、室内外の温度差や太陽のふく射熱によって起こる伝導熱、室内の発生熱、侵入外気、取入れ外気の合計をいいます。
暖房時の室負荷は、室内外の温度差によって起こる伝導熱、侵入外気、取入れ外気の合計をいい、太陽ふく射熱と内部発生熱はカウントしない場合が多い。
資本回収係数
資本回収係数とは、現在の投資額をその利息を含めて耐用年数間で回収するには毎年いくらづつ回収すればよいか、すなわち、投資額を耐用年数間均等の年経費に換算する係数で、経済計算に使用します。
遮蔽係数
shade factor
日射遮蔽装置の遮蔽性能を表す指標です。遮蔽装置がない標準の状態での日射熱取得に対する遮蔽装置があるときの日射熱取得の割合をいいます。
ジャンクションボックス
junction box
フロアダクト工事においてダクトとダクト、あるいはダクトと電線管を接続するための鋳鉄製のボックスのことをいいます。
主開口方位
居住している部屋の窓が面している方位を開口方位と呼び、特に建物の長手方向の開口方位を主開口方位と呼んでいます。
省エネルギー機器基準トップランナー方式
トップランナー方式とは、省エネルギー法において工業製品の省エネ基準を定める際に機器の各カテゴリーにおける商業化された製品の最良のエネルギー効率を目標にした水準で基準値を定める方式です。
省エネルギー法(工場・事業場に係る措置)
エネルギー使用量の大きい事業者に、以下の取組を定めています。また、地球温暖化対策推進法の改正により、第二種以上の事業者に対して、エネルギー起源二酸化炭素排出量の報告も定められています。
- 第一種エネルギー管理指定工場(エネルギー使用量3,000kl/年以上)
- エネルギー管理者の選任義務
- 中長期計画の提出義務
- エネルギー使用状況等の定期報告
- 第二種エネルギー管理指定工場(エネルギー使用量1,500kl/年以上)
- エネルギー管理員の選任義務
- エネルギー使用状況等の定期報告
状態点
空気線図上では乾球温度、湿球温度、相対湿度、絶対湿度、エンタルピ、露点温度の内、どれが二つの値がわかれば空気の状態を示す場所が決まり他の値は簡単に求められます。このように空気の状態を示す空気線図上の点を状態点と呼びます。
蒸発器(エバポレーター)
evaporator
冷媒の液体を蒸発させ気体にする装置をいいます。冷凍装置で被冷却物を冷却するため、冷媒の蒸発作用を行わせる熱交換器で、被冷却物の状態により形状は異なります。
除去熱量
室内をある温湿度に一定に保つために、室内から取り除くべき熱量をいいます。
空調機器の停止により室内の温度が変わった後で再起動する際の立上り時や室内設定温度を運転途中で変える場合には、一時的に特別の負荷が加わり熱負荷と異なる熱量を取り除かなければなりません。これも除去熱量といいます。
食器洗い乾燥機
使用した食器(皿や茶わんなど)を入れると、自動的に洗浄・乾燥する機器。タイプとしてはシステムキッチンにセットするビルトインタイプと、流しの横などに置くコンパクトタイプとがあります。
新エネルギー導入大綱
平成6年9月13日の総合エネルギー対策推進閣僚会議により、新エネルギー導入大綱を年内を目途に策定する旨了解されたことを踏まえ、同年12月16日に同閣僚会議を開催し、新エネルギー導入大綱を決定
1.新エネルギー導入大綱の意義
- 石油代替エネルギー供給目標に基づくエネルギー安定供給の確保、二酸化炭素の排出等地球環境問題へ対応等の観点から、資源制約が少なく環境負荷の小さい新エネルギーの導入を促進するための、我が国初の政府ベースの基本方針。
- 新エネルギーの導入促進のためには、通産省の施策のみならず、関係各省庁の新エネルギー導入に資する施策を総合的に活用しつつ、政府を挙げて対応。
また、政府の新エネルギー導入の取組みに加え、地方公共団体等地域レベルの取組みを活発化するとともに、民間事業者、一般国民の理解と協力が必要。 - 新エネルギーは、一般になじみが薄く、また、各新エネルギー毎に導入課題が様々であることから、各新エネルギー毎に、分かり易く、可能な限り具体的に導入方策を記述。
2.重点導入を図るべき新エネルギー
- 再生可能エネルギー(太陽光発電、太陽熱、等)
- リサイクル型エネルギー(廃棄物発電、等)
- 従来型エネルギーの新利用形態(クリーンエネルギー自動車、コージェネレーション、燃料電池、等)
新エネルギー法
新エネルギー法の目的
石油代替エネルギーのうち、実用化段階に入ったものの、経済性の制約等によりその活用が進展していないもの(政令で定める)の導入促進。
- 基本的取組体制の明確化
- 新エネルギー利用等を行う事業者への支援
＊電力会社は、「エネルギー使用者」、「エネルギー供給事業者」の両方に含まれ、従って「基本方針」、「利用方針」双方の適用を受ける。(努力規定)
新エネルギー法の対象となるもの(政令案による対象)
- 廃棄物燃料製造(ex.RDF発電、廃プラスチックの油化等)
- 廃棄物の燃焼熱の利用
- 太陽熱利用
- 河川水等の温度差エネルギー利用(水熱源ヒートポンプで回収)
- 天然ガス自動車、メタノール自動車
- 電気自動車
- 廃棄物発電(一般廃棄物、産業廃棄物)
- 天然ガスコジェネレーション
- 風力発電
- 太陽光発電
- 燃料電池
